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なぜ減らない?遊泳中の死亡事故…水辺の事故に関する調査結果からわかったこと

このページでは、公益財団法人日本財団が、「水辺の事故」に関して各庁や団体(海上保安庁・警察庁・日本ライフセービング協会)が発表している過去5年間のデータを取りまとめ、分析を行った調査結果をご紹介します。

この調査は2018年に行われたものですが、本ノートをはじめたわたしたちが「海辺の事故ゼロをつくる未来」を目指すことになった、活動の起点ともいえる重要なデータです。

今なお減らない水辺の事故という現実をみなさんにも知っていただき、「なぜ遊泳中の死亡事故が減らないのか?」「どうしたら減らすことができるのか?」を一緒に考えていきたいと思っています。

海水浴客は減っているのに、遊泳中の死亡事故は減らないという事実

毎年1000人近くが水難事故で命を落としており、そのうちの約7割が「海」での事故。その中でも子どもの犠牲者は、平均すると毎年、小学校のおよそ1クラス分の人数にあたる30人にものぼります

事故発生当時の状況は、決して特殊なものではありません。
「晴れた日」「遊泳可能な海水浴場」「複数での行動」など、事故の多くがごくありふれた状況で発生していました。「飲酒して泳ぐ」「遊泳禁止区域で泳ぐ」などの危険な行動を伴っていた人は、4割にとどまっています。

海水浴客は年々減少傾向にあります。それにも関わらず、遊泳中の死亡事故は横ばい状態となっているのです。

どのような状況で、どんな事故が起きているのか。
わたしたちが事故を防ぐ第一歩として、「まずは知ること」から始めましょう。


詳しい調査結果は、こちらからご覧ください。


【分析調査の使用データ】
海上保安庁「海難の現況と対策(平成24年~平成28年)」
警察庁「水難の概況(平成24年~平成28年)」
日本ライフセービング協会「ANNUAL REPORT(2012~2016)」

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減らない海辺の事故、毎年平均30人もの子どもたちが犠牲となっている現状を変えるために活動しています。海辺のワクワクを安全に。noteでは最新の活動とメンバーの想いをお伝えします。私たちの活動は「海と日本PROJECT」の一環で実施しています。http://uminohi.jp/